突然「離婚したい」と言われると、驚きとショックで混乱してしまう方は多いでしょう。けれども、諦めずに誠意を尽くし、話し合いによって相手の気持ちを理解する意欲を持つことで、離婚回避の道は開けます。
離婚したくないと思う方が最初にとるべき行動や、相手が「もう一度夫婦としてやっていけるかも」と感じられるような接し方を身につけることは十分に可能です。ここでは、離婚を迫られたときに何を優先すべきか、実際にやるべき具体策をまとめました。
心理カウンセラーがあなたの状況を丁寧に分析し、離婚回避へのサポートを行っています。離婚したくない思いを叶えるために、ぜひ最後までご覧ください。
離婚したくないなら今すぐやるべきこと
離婚を切り出された際、最初の対応で関係が修復へ向かうかどうかが決まるケースが多々あります。
夫・妻から「離婚したい」と言われたとき、焦って感情をぶつけると相手の心をさらに遠ざけてしまいます。離婚回避を望むならば、第一に落ち着きを保ち、相手の心理を正確に理解する行動を選びましょう。
離婚を考え始めた背景や理由を聞き出す姿勢を示すだけでも、相手が「まだ一緒に話し合えるかも」と思ってくれる可能性が生まれます。
大切なのは、あなたの思いを伝えるより先に、夫・妻が積み重ねてきた不満や苦しみをじっくりと聴くことです。
具体的な行動としては以下が挙げられます。
- 相手の言葉に割り込まず最後まで耳を傾ける
- なぜそう考えるのか、背景にある経緯や感情を丁寧に尋ねる
- 自分の希望を伝える際は感情的に高ぶらず冷静さを意識する
- すぐに離婚条件の交渉をしないで、「関係修復を望む」というスタンスを示す
離婚したくない場合、特に初動が重要です。感情の爆発で互いの心を傷つけることがないように意識し、冷静な話し合いに臨んでください。
離婚回避できた夫婦の特徴
離婚危機に直面した夫婦が最終的に関係修復を選ぶケースは多くあります。実際に離婚回避に成功した夫婦には、以下のような共通点が見られます。
- 完全に連絡を断絶せず、何らかのかたちで話し合いを継続した
- 「そもそもなぜ結婚したのか」という原点を思い直し、改善への意欲を持った
- 別居しながらでも、定期的な連絡や最低限のコミュニケーションをとった
- 金銭面や子どものことなど、離婚後の条件に急いで言及しなかった
あらためて向き合う過程で相手の想いに気づき、自分の至らなさを見つめ直す機会が訪れます。どんなことが原因であれ、双方の歩み寄りがゼロでなければ修復の道は残されているのです。
離婚したくない場合の奥の手を解説
「何が何でも今は離婚したくない」と強く望む方に向けた、最終手段的な対処法を以下にまとめます。
①離婚協議をしない
②離婚回避が目的の手紙を書いて渡す
③話し合いで離婚についての結論を先延ばしにする
④離婚届不受理申請書を提出する
⑤夫・妻の親に仲裁を頼む
これらをすべて実行すべきというわけではなく、状況や夫・妻の性格に合わせて選択を検討してください。
心理カウンセラーが、あなたのケースに応じて使うべき方法をアドバイスします。
①離婚協議をしない
夫・妻から離婚を迫られたときでも、すぐに「わかった、離婚の条件を決めよう」と話を進めるのは避けてください。離婚回避を強く望むならば、安易に離婚条件の交渉には乗らず、「まず関係を修復したい」という意思を明瞭に示すことが重要です。
- 離婚条件の提示に対しては結論を急がず、時間をおきたいと伝える
- できる限り同居を続け、相手が一方的に離婚届を提出しにくい状況を保つ
- 自分の意見を主張するより「いつでも話し合う」姿勢を見せる
署名・捺印は離婚の意思を表す有力な証拠になることがあります。押し切られるようにサインしてしまうと後々不利になりかねません。まずは相手の心が冷静になる時間を作りましょう。
②離婚回避が目的の手紙を書いて渡す
直接話をするとお互いに感情的になりすぎてしまう場合、気持ちを整えてから手紙に書く方法があります。謝意ばかり述べるのではなく、「具体的に夫婦としてどうやり直すつもりか」「何を改善するか」を盛り込むと、誠意が伝わりやすいです。
手紙によって相手が冷静に読み返す時間を確保できる点が大きな利点と言えます。
たとえば、
- 相手の不満や苦しみを理解していることを表現する
- 今後どのように行動や価値観を改めるかを明文化する
- 丁寧でありながら長文になりすぎないようにする
謝罪するだけではなく、あなたの本気度を形にして示す場として手紙は有効です。また、書いた手紙が調停で証拠として使われるリスクも無視できません。離婚を切り出された理由を踏まえ、書き方にはできるかぎり配慮が必要です。
離婚回避が目的の手紙の例文
文面は自分の言葉で書くことが大切ですが、参考としては以下のような導入が考えられます。
- 「離婚してしまいたいと思うほどつらい気持ちにさせてごめんなさい」
- 「どんなことに我慢を重ねてきたのか、改めて話して聞かせてほしい」
- 「あなたの言葉を今度はきちんと受け止められるように努力します」
実際には相手の性格や不満の内容によって書き分けが必要です。自分の非を認めつつ、「どうやって関係を修復していくのか」を提案することが肝心です。
③話し合いで離婚についての結論を先延ばしにする
相手が離婚に前向きになっていると、どうしても「ああしろ、こうしろ」と説得を繰り返しがちです。しかし、説得ばかりでは「自分の意見が尊重されていない」と感じさせ、余計に離婚の意思を固められる恐れがあります。
- 離婚を切り出した背景に長年の不満が溜まっている可能性は高い
- 「自分ばかり理解を求める」のではなく、まずは相手の言い分を受け止める
- 「話し合えている」という安心感を重視し、結論を急がない
あなたの主張や要望ばかりを押し通そうとすると、夫・妻の心はますます遠ざかります。そこで、「今はまだ結論を出さず、もう少しお互いを理解する時間をほしい」と冷静に申し出てみてください。相手の悩みや不安を丁寧に聞き取り、「ここまで不満を溜めさせていたんだね」と真摯に受け止める姿勢が離婚回避のきっかけになることが多いのです。
④離婚届不受理申出書を提出する
もし相手があなたの同意なしに離婚届を出す可能性がある場合、あるいは勢いでサインしてしまった離婚届が勝手に提出されそうな場合は、市区町村役場で「離婚届不受理申出書」を提出するという方法もあります。
これは相手に知られると逆効果になりうるデリケートな手段です。使うべきタイミングや状況を誤ると、夫・妻の不信感がさらに増す危険性があります。それでも離婚を一方的に成立させられそうな場合の「最終手段」として覚えておいてください。
⑤夫・妻の親に仲裁を頼む
夫婦二人だけでの話し合いが難航し、別居や無視が続いているときは、相手の親に仲裁を依頼する手段も考えられます。
親であれば子どもの気持ちに寄り添いつつ、「もう一度だけ話してみたらどう？」とアドバイスしてくれる可能性があります。
ただし、親を巻き込むことで感情的対立が激しくなる場合もあるので、慎重に相手の性格や親の性格を見極めましょう。
離婚したくない場合のケース別対処法
離婚回避のアプローチは、夫・妻がどんな心理状態かによって異なります。AIでは把握できないきめ細かな胸の内を察し、適切に対処するには下記のようなケース別対応を考えてみてください。
- ①夫婦喧嘩が多いことや性格の不一致が原因で離婚したいと言われたケース
→LINEなどでの離婚話は避け、ある程度時間を空けてから落ち着いた話し合いを続ける - ②夫・妻の浮気が原因で離婚すると言われたケース
→責め立てず、詮索せず、同居を続けられるなら続ける。夫・妻の親や友人に相談しない - ③自分の不倫が原因で離婚を求められたケース
→嘘をつかず言い訳をしない。話し合いをすぐに設けると同時に、追い出されてもできる限り同居を維持 - ④夫・妻から無視され、LINEで離婚を切り出されたケース
→相手が拒絶しているときは無理に説得をしない。 - ⑤別居している相手が弁護士を立ててきた、あるいは離婚調停の通知が届いたケース
→決して弁護士からの連絡を無視しない。相手の親や友人に勝手に連絡しない - ⑥家庭内別居が続くケース
→あいさつ程度のコミュニケーションは継続し、完全な接触断絶を防ぐ - ⑦妊娠中に妻から離婚を切り出されたケース
→ホルモンバランスやマタニティブルーの不安を踏まえ、妻の心労を軽減する細やかな配慮が必要 - ⑧結婚1年未満で夫・妻から離婚を切り出されたケース
→性格の不一致が原因の可能性が高い。議論で追い詰めず、一時的に距離を取りながら絶対に連絡を断たないようにする
どのケースでも、強引な説得や激しい言い争いは事態を悪化させるだけです。落ち着いたコミュニケーションを心がけ、相手の置かれた状況や内面を十分に理解することを目指してください。
離婚回避相談に心理カウンセラーが対応
「どう行動すればいいかわからず限界」「何度も話し合いを試みたが、相手が応じてくれない」などの悩みを抱えているなら、ぜひご相談ください。
離婚回避に向けては、夫・妻の性格や家族環境、日常のコミュニケーションパターンなどを総合的に分析する必要があります。
- 10分で記入できるメール相談フォームを用意（分析提示まで相談無料）
- 心理カウンセラーが夫・妻の心理や二人の現状を分析
- メール・電話で24時間体制のサポートが可能
相談無料
ご相談後の具体的な流れ
離婚を切り出した夫・妻の性格や夫婦関係の状態でも対応が異なるため、最初に夫・妻の今の心理、離婚を決意した本当の理由、結婚観・対人関係・性格傾向に関する分析を行い、あなたの状況に合わせた今やるべき対応を具体的に提示いたします。
実際に離婚回避できるまでには、夫婦それぞれの事情や性格が大きく影響します。大切なのは、「もう無理だろう」と諦める前に何ができるか、行動を起こすことです。
- メール相談フォームからお問い合わせ
- 心理分析のための14問に回答
- あなたや夫・妻の性格傾向、現在の不満点をヒアリング
- 改善策・実行プランを提示
- 継続的に電話、Eメール、SMSメールにてサポート
料金と難易度設定
離婚回避の難易度はAからJまで10段階で提示し、必要な期間の目安や料金の詳細も合わせてお知らせいたします。
ケースによっては数週間で改善する場合もあれば、揺れ動く相手の気持ちに数カ月単位で根気よく向き合わねばならない例もあります。
離婚回避のサポート実績
創業の1993年からお引き受けした案件のうち、離婚回避の成功率は約91.7%（成功案件12000件以上）です。
離婚回避が手遅れになる前にできること
相手に「もう耐えられない」と言われた瞬間は想像以上のショックを受けるものです。しかし、夫・妻がまだ冷静に話し合う意志を少しでも残しているうちに行動を起こせば、離婚回避のチャンスはあります。
- 感情に任せて相手を叱責しない
- 食い下がったり、泣いてすがり続けるのも逆効果に注意
- 相手が落ち着いて話せるタイミングを見計らう
もし口論になって暴言を浴びせてしまうと、「やはりもう一緒に暮らせない」と判断されるリスクが高まります。
最初に切り出された時こそ、冷静に「今までどんな不満があったのか」を聞く姿勢を示すことが大切です。
離婚回避についてよくある質問
ここでは、離婚問題で悩む方からよく寄せられる質問と、その対処法のポイントを紹介します。相手の気持ちを把握してこそ、離婚回避の糸口は見えてきます。
- モラハラが我慢できないと言って妻が家を出てしまいました。離婚したくないならどうすればいいですか？
- しつこく電話を鳴らしたり、LINEやメールを送り続けないで下さい。
まずは返事を待って下さい。
LINEやメールでは返事がもらえないケースが多いです。
無視が続いても奥様の親族や共通の友人・知人への連絡は最低でも１ヶ月は待って下さい。
奥様からの連絡をきっかけに話し合いをお願いするようにして下さい。
- 夫婦喧嘩の後で妻が離婚すると言い出して子供を連れて出て行きました。離婚したくないのですが、どうすればいいですか？
- １通だけ短いメッセージをLINEかメールを送って謝って下さい。返事が来るまでそっとしておいて下さい。
- 実家に別居した妻にLINEを送っても未読で放置されています。どうすればいいですか？
- 別居後のLINEを無視されている状態では無理にLINEを送り続けるとブロックされたり、弁護士に依頼されるリスクが高くなります。まずは1ヶ月くらいはLINEを送らずに返事を待って下さい。
- 離婚調停を申し立てられました。もう離婚に応じるしかないですか？
- 離婚調停を申し立てられても離婚になるとは限りません。不成立になった後で夫婦の話し合いを継続して離婚を回避できている夫婦も多いのです。
参考：離婚調停を申し立てられた側の初期対応とポイントと修復事例を解説
（法律に関する記事は弁護士の監修を受けております）
- 夫から離婚を切り出されました。別居や離婚を避けるにはどうすればいいですか？
- 感情的にならず、まずは夫の言い分を聞くことです。
夫が離婚を考えるようになった理由をしっかりと受け止めることが重要です。
焦って結論を急ぐのではなく、冷静な話し合いを継続して下さい。
絶対に浮気を疑うような言い返しはしないで下さい。
- 夫・妻の浮気が怪しいと思ったらどうすればいいですか？
- 夫・妻に対して浮気を疑っていると言わないで下さい。夫・妻の親族や友人に浮気を疑っていると言わないようにして下さい。行動を詮索しないようにして下さい。
警戒されて用心深くなり証拠を隠されてしまうリスクもありますが、浮気をしていなかった場合は夫婦としての信頼を壊してしまいます。スマホやカバン、財布を無断で確認することは信頼関係を壊してしまうリスクがありますので控えて下さい。
参考：妻が浮気をしているサインとは？
参考：夫の浮気の兆候のサインとは？
- 夫・妻の浮気が発覚しても離婚を回避しないならどうすればいいですか？
- 夫・妻の浮気が発覚した後で関係を再構築するつもりなら許すと伝えてそっとしておくことが理想です。
浮気が原因で別居になってしまい夫・妻からLINEを無視されている場合はしつこく送り続けないで返事を待って下さい。
職場や親族、友人への連絡は控えて下さい。離婚したいと言われて浮気相手が原因と決め付けないことが大事です。まずは冷静に言い分を聞く目的で話し合いをお願いして下さい。
浮気相手への慰謝料請求は本当に離婚が決まってから法律の専門家である弁護士さんにやり取りをお任せするようにして下さい。絶対に自分から夫・妻の浮気相手に連絡をしてやり取りをしたり会って話さないで下さい。
離婚回避したいならやってはいけないこと
離婚することだけは絶対避けたいと焦っているときこそ、間違った行動をしやすいものです。
以下は逆効果になりやすい行動例です。当てはまるところがあれば、すぐに改めてください。
- しつこくLINEやメールで謝罪や説得を繰り返す
- 自分ばかり主張し、相手が話している途中で口を挟む
- 「離婚を考えるなんておかしい」と夫・妻を責める
- 親族や友人に勝手に連絡し、相手を追い詰める
- 浮気を早い段階で決め付け、問い詰める
- 「もう絶対直す」「何でもしてあげる」と可能性のない約束を乱発する
こうした行為は、相手の心を余計に閉ざさせる要因になります。離婚したくない気持ちが強いと、どうしても「何とかして無理やり止めたい」という思いが先行してしまいがちですが、まずは一度深呼吸をして冷静さを取り戻すことが得策です。
自分に落ち度があるケースでの注意点
あなたが浮気や不倫をした、あるいはモラハラ・暴言などで相手を苦しめ続けた結果として離婚を切り出されたのなら、単に謝罪の言葉を並べるだけでは足りません。相手は「今後も同じことを繰り返すのでは」と疑いの目を向けています。
- 相手がどれほど傷ついたのかを理解する
- 具体的な改善策を示し、相手と共有する
- 浮気や不倫の再犯防止策を提示する
- 一方的に謝り続けるより、相手の痛みをわかろうとする態度を伝える
「できない約束はしない」ことも重要です。不信感を与え、「どうせ口だけだろう」と思わせるきっかけになります。無責任な約束をすることは絶対に避けてください。
調停で離婚したくない【弁護士監修】
もし夫・妻との直接の話し合いで合意できず、家庭裁判所での調停に進んだとしても、すぐに離婚が確定するわけではありません。調停はあくまでも「両者の議論の場」を第三者である調停委員が提供する場です。
調停では、あなたがどれほど「離婚したくない」と強調しても、ただ感情をぶつけるだけでは不成立になりやすいです。むしろ、具体的に何を変えどう努力するかを提示する方が有効なアピールとなります。
家庭裁判所で行われる「夫婦関係調整調停」は、離婚そのものだけでなく、夫婦の双方が抱えるさまざまな問題を調整し、解決への糸口を探す場です。夫婦のどちらの言い分が正しいかなど有利、不利という判定をすることはありません。
調停で話し合われるのは以下のような内容です。
- 離婚のほか、子どもの養育費や財産分与について話し合う
- 調停委員は夫婦のいずれかに味方するわけではない
- 話し合いの結果、不調に終わっても「離婚確定」にはならない
離婚の種類と法定離婚事由
日本で離婚が成立する方法は4つに分類されます。
- 協議離婚：夫婦間で合意できれば、役所に離婚届を提出して成立
- 調停離婚：家庭裁判所での調停を経て、調停委員を交えた話し合いによって成立
- 審判離婚：調停で合意寸前まで至ったにもかかわらず、正式な署名前に問題が起きた際など、裁判所の審判によって決まる場合
- 裁判離婚：調停が不成立になった場合など、訴訟の判決で離婚が確定
なお、裁判で離婚を認めてほしい場合には「民法770条で定められた法定離婚事由」に該当する必要があります。
法定離婚事由とは、以下の5項目が定められています。
・不貞行為があった場合
・悪意の遺棄
・３年以上の生死不明
・回復が見込みがない強度の精神病
・その他の婚姻を継続しがたい重大な事由があるとき。
円満調停の申し立て
相手が離婚の意思を示していても、自分は夫婦関係を修復したい場合、「夫婦関係等調整調停（円満調停）」を申し立てる方法もあります。離婚を前提ではなく関係を継続したい側の意向を裁判所に汲んでもらう場です。
- 通常の離婚調停とは異なり、離婚せず関係改善を目指す
- 公的な場なので、離婚を強く求める相手でも話し合いに応じやすい
調停委員は中立ですが、円満調停を利用すれば「修復が絶対不可能かどうか」を裁判所レベルで確認してもらうチャンスが得られます。
もし離婚調停が不成立でも修復を望むなら
調停が不成立に終わったからといって、すぐに裁判離婚へと進むケースばかりではありません。時間を置く中で相手の気持ちに変化が生じることもあります。「もう話し合いはできない」と思ったときこそ、粘り強く連絡の糸口を探ってください。 離婚裁判に発展すると費用や時間がかかり、精神的負担も増大します。相手にも判決までの長期戦を覚悟させる手順になり、簡単には合意に至らないケースが多いです。
- 相手との直接交渉が難しいなら弁護士に相談
- 一方的に責めたり状況を悪化させる行動は避ける
- 相手が冷静になれる時間や空間を適度に確保
裁判所という公の場であっても、人間同士のやり取りに変わりはありません。あなたの真摯な態度が伝われば、相手が離婚を思いとどまる可能性は残っています。
離婚したくない場合の奥の手のまとめ
「離婚したくない」と強く思う方は、まず「相手の心境を汲み取る」プロセスを外さないようにしてください。以下のステップを再確認しましょう。
- 相手の言い分を理解する
- 結論を急がず修復の余地があるか探る
- 必要に応じて離婚届不受理申出制度を利用
- 親を含む第三者の力を借りるのも一つの手
- 奥の手として円満調停・不受理申出を検討する
短期間で結論を出そうとして衝突がエスカレートすると、お互いにさらに疲弊し、「やはり離婚しかない」と思い詰めがちです。改めて、少し長期間の視点で関係再構築を試みるほうが結果的に離婚回避につながりやすいでしょう。
離婚理由について
共働き家庭の増加や夫・妻それぞれのキャリア志向、価値観やライフプランが多様化しています。そのため、コミュニケーション不足や家事育児の負担配分への不満が積もり、大きな離婚のきっかけになるケースも増えています。
- 夫・妻が自分の時間を優先しすぎて会話が激減
- 家計管理やお金の使い方で軋轢が生じる
- 子育て方針の違いに対する溝が深まる
- 結婚直後ではお互いを理解しきれず衝突が増える
ただし、これらはどの夫婦にも起こりがちな問題です。価値観の相違をすべて「性格の不一致」とまとめて離婚へ直行する前に、「今からでも改善できる点はないか」を検討してみてください。意外にも、小さな工夫が大きな変化をもたらし、離婚の危機を脱している夫婦は多いのです。
あなたの行動で状況を変えられる
夫・妻の不満が大きくなって離婚を言い出したとしても、そこで諦めず歩み寄る姿勢を持てば、離婚回避は決して不可能ではありません。一度は「もう無理」とこぼした相手でも、あなたの誠実さ、相手を理解しようとする必死の姿勢に触れて「ちょっと見直した」「もう一度話してみてもいいかもしれない」と感じる例は多いです。
- 離婚を切り出すまで我慢していたことに耳を傾ける
- 表面上の言葉だけでなく、相手の本音を知ろうとする
- 時間の経過で不満が和らぐ可能性もある
相手が頑なで話し合いに応じなくても、連絡を絶対に断たず少しずつ「話せる」空気を作り上げる努力が大切です。
安心してご相談下さい
離婚回避を実現するためのノウハウは、ご夫婦の性格や状況によって異なります。一般的なマニュアルを読んだだけでは解決できない複雑な感情のすれ違いがあるでしょう。
そこで、心理カウンセラーによる客観的な視点を取り入れることで、あなたが見落としているポイントに気づけるかもしれません。
- 24時間対応で、深夜に訪れる突発的な不安にも相談可
- メール相談は無料、匿名でも構いません
- 長年培った心理分析とカウンセリングで夫・妻の本心を推察
離婚が現実味を帯びてくるほど、あなたの精神的な負担も増します。掴みどころのない不安に苛まれて眠れなくなる人も少なくありません。そんなときに、冷静な言葉で「この状況ならこう対応しよう」と言ってくれる第三者の存在は大きいものです。
最後に
「離婚したくない」と思っているあなただからこそ、ここまで読み進めていただけたのだと思います。離婚回避の希望を捨てず、可能な限り相手の気持ちを揺り動かせるように行動を続けてください。
- 衝動的に行動しない
- 相手の心の痛みを受け止める
- 時間をかけてでも歩み寄る
- 必要時は心理カウンセラーに相談して対応策を具体的に考える
たとえ今は「離婚」という言葉が二人の関係を大きく揺さぶっていても、そこには必ず原因があります。その原因を正面から見据え、乗り越えようとする意志を示すことこそが離婚回避の第一歩です。
あなたがこの先どのような道を歩みたいかをしっかりと尊重したうえで、お一人おひとりの夫婦関係に合わせた提案をいたします。
何を優先し、どう話し合いを進めれば離婚を回避できるか、ぜひ私たちと一緒に考えてみませんか。少しでもお力になれれば幸いです。どうかあきらめずに、あなたが望む未来を取り戻すための一歩を踏み出してください。
離婚回避事例を紹介
実際の成功例で離婚回避の取り組みの内容と進め方を解説しています。
離婚問題に関する法律相談の見解については弁護士が答える離婚問題に直面した時の法律の知識に関するQ＆Aのページの記事を参考にして下さい。
【記事監修】弁護士法人プラム綜合法律事務所・梅澤康二弁護士
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最終更新日：
横山美咲（よこやまみさき） 1991年生まれ。血液型A型。金城学院大学・大学院（人間科学部心理学科）で心理学を履修。専門分野は行動心理学・社会心理学・人格心理学。2016年より復縁専科で夫婦カウンセラーとして勤務。夫婦問題の解決や恋愛相談など男女の愛情についてのアドバイスを得意としています。 心理カウンセラー・日本心理学会認定・認定心理士